医療機関でできる求人記載の工夫 ― 今すぐパート採用に切り替えるべき理由とは？
目次
人材会社に頼らず採用するために
医療機関が自分たちでできる、求人掲載の工夫とは
「求人を出しているのに、なかなか応募が来ない」
医療機関の採用担当者の方から、こうした声を耳にすることは少なくありません。
このたび、“医療・福祉の経営お助けチャンネル”では、
人材会社を使わずに人を採用するための工夫をテーマにしたYouTube動画を公開しました。
本コラムでは、その後編にあたる「パート採用の活用」に焦点を当て、動画の内容を分かりやすくご紹介します。
前回の動画でお伝えしたこと
求人内容を少し変えるだけで、反応は変わる
前回の動画では、各医療機関で今日から取り組める採用の工夫として、次のようなポイントをお伝えしました。
- 時給設定の際に、相場や基準を意識すること
- 求人掲載時には、できるだけ多くの情報を盛り込むこと
- 勤務日数や時間が調整できる場合は、求人を分けて掲載すること
大きなコストをかけなくても、掲載内容の工夫次第で応募の間口は広げられるという考え方です。
今回のテーマは「パート採用」
フルタイムにこだわらないという選択肢
正社員やフルタイムで求人を出しているものの、思うように人が集まらない。
そんな医療機関に向けて、今回の動画ではパート採用を積極的に進めるという視点をお伝えしています。
まずはパートとして人を確保し、現場の負担を軽減する。
そうした柔軟な採用戦略が、結果的に職場全体の安定につながるケースも少なくありません。
パートで働く人は、本当に増えているのか
データから見える、採用ターゲットの変化
動画内では、政府統計をもとにしたデータも紹介しています。
直近20年で見ると、アルバイト・パートで働く人の数は増加傾向にあります。
特に、医療事務や看護助手など無資格職の採用では、
時短やパート勤務を希望する層をターゲットにすることが欠かせません。
この層を最初から除外してしまうと、大きな機会損失になってしまう可能性があります。
どの年代をターゲットにするか
応募が集まりやすい年齢層の実態
実際の応募データを見ると、
30代までと比べて、40～50代の女性からの応募が多い傾向が見られます。
家庭と両立しながら働きたい、扶養内で働きたい、といったニーズを持つ方が多く、
その世代に合った求人内容を用意できるかどうかが、応募数を左右するポイントになります。
求人票に入れたい、具体的なキーワード
「自分にもできそう」と思ってもらうために
動画では、求人掲載時に意識したいキーワードについても触れています。
- 時短勤務OK
- 扶養内勤務可能
- 家庭の予定に合わせたシフト調整
こうした言葉があるだけで、子育て世代の求職者にとっては心理的なハードルが大きく下がります。
最初は扶養内パートとして入職し、子どもの成長に合わせて勤務時間を増やしてもらう――
そんな将来を見据えた採用につながるケースもあります。
パート採用は「場当たり的」ではない
将来の人材確保につながる考え方
経験者が市場全体で少なくなる中、長い目で人材を育て、つなぎとめていく視点はますます重要になっています。
パート採用を通じて関係性を築いておくことで、
突発的な欠員や感染症対応など、シフト面での柔軟性が生まれるというメリットもあります。
動画で、より具体的な内容を
今回ご紹介した内容は、YouTube動画の中で、データや実例を交えながら解説しています。
「なぜパート採用が有効なのか」「どんな求人が響きやすいのか」、
現場目線での考え方を知っていただける内容です。
採用にお悩みの方は、ぜひこの機会に動画もあわせてご覧ください。