優秀な人ほど辞めていく。その前にできる“5分の対話”とは
目次
なぜ“2〜3年目の職員”が辞めてしまうのか
現場の中核を担う人材が離職する本当の理由
新人でもなく、ベテランでもない。
現場の仕事を一通りこなせるようになった「勤続2〜3年目の職員」。
実はこの層が離職してしまうことに、頭を悩ませている施設も多いのではないでしょうか。
こうした課題に対して、
人間関係を理由とした離職を防ぐための具体策を解説したYouTube動画を公開しました。
まずは、なぜこの層が辞めてしまうのか、その背景から整理していきます。
「中間層」ならではの難しさ
増える責任と、追いつかない評価のバランス
勤続2〜3年目の職員は、いわば“中間層”です。
- 業務は一通りできる
- 新人指導を任されることもある
- 現場からの期待も高まる
こうした中で、責任や役割は確実に増えていきます。
一方で、
「評価されている実感がない」
「感謝される機会が少ない」
といった状態が重なることで、
負担と見返りのバランスが崩れてしまう時期でもあります。
その結果、
「ここで頑張ろう」と思うどころか、
できる人ほど次の職場を考え始めるという状況が生まれてしまいます。
離職理由の多くは「人間関係」
見えにくいが大きな影響を与える要素
介護職の離職理由として最も多いのが、人間関係です。
さらに、人材定着に効果があった取り組みとしても、
- 人間関係の良好な職場づくり
- 本人の希望や関係性に配慮した配置
などが挙げられています。
つまり、
人間関係は「辞める原因」であり「残る理由」にもなる要素なのです。
よくある対策と、その盲点
面談は「頻度」がカギになる
離職対策としてよく挙げられるのが、以下のような取り組みです。
- 不満の早期発見(面談など)
- 業務の見える化
- 承認の機会づくり
いずれも有効な施策ですが、特に重要なのが1つ目の「早期発見」です。
多くの施設では、
人事評価とセットで半年〜1年に1回の面談を実施しているケースがあります。
しかし、この頻度では「辞める前のサイン」を捉えるのは難しいのが実情です。
“月1回、5分”の面談が効果的な理由
小さな対話が、大きな離職防止につながる
おすすめしたいのは、
月に1回、5分だけの個別面談です。
ポイントは「長さ」ではなく「頻度」です。
辞めてしまう人の多くは、
ある日突然退職を申し出ているように見えて、
実際にはそのずっと前から悩みを抱えています。
しかし、
- 上司が忙しそうで話しかけづらい
- 相談しても変わらないと思っている
- 職場の雰囲気を乱したくない
といった理由で、誰にも相談できないまま結論を出してしまうのです。
面談で重要なのは「話す場」をつくること
質問はシンプルでいい
面談の中身は、難しく考える必要はありません。
例えば、次の3つの質問だけでも十分です。
- 最近どうですか?
- 困っていることはありますか?
- 続ける上で不安はありませんか?
大切なのは、
本人が話す機会を定期的に用意することです。
“話すきっかけ”さえあれば、
本来なら埋もれてしまう不満や悩みも、表に出てきます。
コストをかけずに改善できる取り組み
管理者の行動ひとつで変えられる
人間関係の改善というと、難しく感じるかもしれません。
しかし、今回ご紹介した面談は、
- 特別なツールは不要
- 追加のコストも不要
- 管理者の意識ですぐに始められる
という、非常に取り組みやすい施策です。
そしてその効果は、
離職防止だけでなく、組織全体の安定にも直結します。
中間層が定着すると組織は変わる
現場の安定と育成の好循環へ
勤続2〜3年目の職員が定着することで、
- 新人の育成が進む
- 現場の安定感が増す
- 離職率が下がる
といった好循環が生まれます。
この層を守ることは、
組織全体を守ることにつながると言っても過言ではありません。
動画で、現場での実践イメージを確認
すぐに始められる具体策を解説
今回ご紹介した内容は、YouTube動画の中で、
より具体的な背景や現場の事例とともに解説しています。
「自施設でも取り組めるだろうか」
「どのように面談を進めればいいのか」
そんな疑問をお持ちの方は、ぜひ動画もあわせてご覧ください。
